- 山内直人：
（パネリスト）「研讨会Ａ-2 大学的战略经营（Ⅱ）」、『2010年 中日大学展暨中日大学论坛 面向全球化时代的中日大学变革 ―竞争与合作―』、pp.48-56、2010年1月29日。
- 山内直人：
（パネリスト）「パネルディスカッションA-2 大学の戦略的マネジメント（Ⅱ）」、『2010年 日中大学フェア＆フォーラム 変貌する日中の大学―グローバル大競争・連携時代を迎えて―』、pp.60-76、2010年1月29日。
- 床谷文雄：
（報告書）「EUによる規範、制度の形成力と非EU国の対応の分析」、『平成19年度～21年度科学研究費補助金（基盤研究（B））研究成果報告書』、2010年3月。
- 床谷文雄：
（コメンテーター）「第41回シンポジウム 日本学術会議法学委員会『生殖補助医療と法』分科会公開シンポジウム 生殖補助医療と法～代理母と子どもの知る権利をめぐって～」、『Nomos』第25号、pp.35-231、2009年3月。
- 星野俊也：
（報告書）『第1回国際平和協力シンポジウム報告書』、平成21年11月10日。
- Ikuyo HASUO：
（報告）"Demanding Accountability in Global Politics-UN Security Council Reform from perspectives of Concept of Accountability-," Paper submitted to the Panel session of 51st International Studies Association (ISA) Annual Convention in New Orleans in February 2010.
- 山内直人：
（白書）『NPO白書 2010』、2010年3月。
- 山内直人：
（報告書）『日本NPO学会 第12回年次大会 報告概要集』、2010年3月。
- 星野俊也：
（セミナー報告書）「はじめに」、「セッション1:地球社会で人が生きる 講義3:脆弱国家における平和構築の取り組み」、「グループ討論 講評」、『国連大学グローバル・セミナー2009 神戸・兵庫セッション報告書』、pp.49-65、138-139、2010年3月。
- 星野俊也：
（報告書）『平成21年度報告書 在沖米軍再編のターニングポイント～政権交代後の日米同盟の行方～』2010年2月。
- 山内直人：
（報告書）『市民活動拠点のあり方の基本的な考え方（中間とりまとめ）』2009年10月。
- 山内直人：
（報告書）『大阪市協働指針 基本編 : 実りある市民協働を実現するために（中間とりまとめ）』2009年10月。
- 木戸衛一：
（報告書）「ドイツにおける空襲研究をめぐって」、『第3回シンポジウム「『無差別爆撃』の転回点―ドイツ･日本都市空襲の位置づけを問う」報告書』、pp.33-42、2009年11月24日。
- 蓮生郁代：
（報告書）『エリトリア国高等教育支援協力プログラム準備調査（第2次）報告書』、2009年8月。
- Toshiya Hoshino：
（報告書）"Japan and Concept of War and Peace," Korea International Studies Association, pp.205-206, October 2009.
- 米原謙：
（報告書）「日本ナショナリズムにおける“アメリカの影”」、『日本思想史学』第41号、pp.3-12、2009年9月。
- 床谷文雄：
（報告書）｢第25回学術大会・シンポジウム 特別養子制度20年 : 子どもの幸せを求めて 報告(5) 提言（報告のまとめをかねて)」、『家族＜社会と法＞』第25号、pp.104-114、2009年7月。
- 山内直人：
（報告書）『社会イノベーション研究会 ソーシャルキャピタルWG報告書』、2009年3月。
- 床谷文雄：
（報告書）「日本における生殖補助医療法制の現状と課題」、『第十四回 日韓家族法学会 福岡大会』、pp.34-38、2009年6月。
- 山内直人：
（発行）『日本NPO学会ニューズレター』Vol.11 No.1 通巻40号、2009年6月。
- 山内直人：
（座談会）「座談会 NPO法10年の検証―その到達点と課題」、『北海道自治研究』第483・484号、pp.6-20、2009年5月。
- 山内直人：
（報告書）『社会経済研究会とりまとめ: 多様な生き方を選択できる、安心安定と活力が確保された社会へ』、2009年3月。
- 床谷文雄：
（報告書）FEAL=Forum on East Asian Linkage,2009.
- 山内直人：
（報告書）「平成19年度 非営利サテライト勘定に関する調査研究報告書」、『季刊国民経済計算』平成20年度第2号No.138、2009年2月。
- 山内直人：
（報告書）『日本の市民社会とCSR CSRアフィニティグループ報告書』、2008年12月。
- Akihisa Matsuno：
（報告書）Still Under Construction:Regional Organisations' Capacities for Conflict Prevention, INEF-Report 97/2009.
- Toshiya Hoshino：
（報告書）Regional Dynamics and Institution Building in East Asia, pp.21-29, November 17 2008.
- 星野俊也：
（報告書）『「新しい日米関係を構築する検討会」報告書』、2009年3月。
- 山内直人：
（報告書）『世界の市民社会2009』、2009年3月。
- 山内直人：
（報告書）『平成19年度 豊かな公を支える資金循環システムに関する実態調査報告書』、2008年3月
- 山内直人：
（報告書）『大阪の魅力と活力創出に向けて』、2008年3月
- 山内直人：
（報告書）『大学外組織評価研究会中間報告書』、2008年3月
- 山内直人：
（報告書）『日本のソーシャル・キャピタルと政策～日本総研2007年全国アンケート調査結果報告書～』、2008年3月
- 床谷文雄：
（報告書）『大阪司法書士会家族法研究会研究報告書』第1巻 2008年3月
- 米原謙：
（報告書）平成17年度～平成19年度科学研究費補助金（基盤研究（B））研究成果報告書、『近代日本のナショナル・アイデンティティの形成と変容－中国・韓国との関連において－』、2008年3月
- 山内直人：
（報告書）『インターンシップ報告書 2007/2008』、2008年3月
- 松繁寿和：
（報告書）〔松繁寿和、井川静恵〕「ホワイトカラーの生産性と賃金」、『中小企業再生のための法的戦略』、ｐｐ.39-50、2008年3月
- 黒澤満：
（報告書）平成18年度～平成19年度科学研究費補助金（基盤研究（B））研究成果報告書、『ポスト冷戦期における「レジーム」の機能の再検討：核不拡散を事例として』、2008年3月
- 山内直人：
（報告書）『日本NPO学会 第10回年次大会 報告概要集』、2008年3月
- 山内直人：
（報告書）『「農村振興政策推進の基本方向」中間とりまとめ ～集落間連携・都市との協働による自然との共生空間の構築～』、2007年12月
- 山内直人：
『季刊 国民経済計算』平成19年度第3号、内閣府経済社会総合研究所 国民経済計算部編、2008年1月
- 山内直人：
（報告書）『非営利サテライト勘定に関する調査研究』、2008年3月
- 松繁寿和：
（講演）「教育がキャリアに与える影響」、（パネリスト）「キャリア教育の効果をどう把握したらよいのか」『キャリア教育の効果をどのように把握すればよいのか』、pp.71-87、2007年3月
- 黒澤満：
（報告書）"Nuclear Issues in Northeast Asia",East Asian Security
: Challenges and Opportunities, pp.2-7, 2007
- 山内直人：
「ヨーロッパの市民社会セクター：中東欧の現状と日本への示唆」、『ヨーロッパ非営利団体調査ミッション報告書』、pp.3-11、2007年6月
- 高阪 章：
Aging and Economic Growth Potentials in Pacific Region; Structure Project
(PACIFIC ECONOMIC OUTLOOK), 2007． Aging and Economic Growth Potentials
in Pacific Region - Background Papers -; Structure Project (PACIFIC ECONOMIC
OUTLOOK), 2007.
- 高阪章：
『グローバル化時代のパブリック・ポリシー Public Policies under Globalization』、文部科学省「魅力ある大学院教育」イニシアティブ採択事業『国際公益セクターの政策エキスパート養成』国際シンポジウム／セミナー報告書、2007年3月
- 高阪章：
Institutional Convergence under Regional Integration, Proceedings, EUIJ Kansai Workshop, March 2007, pp. 1-45.
- 高阪章：
Study Report on APEC Australia’s IAP 2006APEC IAP Peer Review, January,
2007, pp. 1-131.
- ロバート・エルドリッヂ・村上友章（CISSP研究員)：
『12・26インド洋津波から一年 人道支援および大災害における軍民協力の改善にむけて』、OSIPP国際安全保障政策研究センター、シンポジウム報告書
- 山内直人：
『非営利サテライト勘定に関する調査研究』、三菱UFJサーチ＆コンサルティング株式会社、2006年3月．
- 星野俊也：
『アフリカにおける国連PKOの役割の変容を通じたアフリカの平和の定着促進のための方策検討』、大阪大学大学院国際公共政策科国際安全保障政策研究センター、2005年12月．
- 星野俊也・栗栖薫子：
(シンポジウム・コーディネータ）"Humanitarian Crises and Transnational
Civil Society"，EUIJ Kansai Second International Symposium．
- 山内直人：
『民間非営利セクターの数量的把握と公共政策のあり方に関する理論・実証研究』、平成14年度～平成17年度 科学研究費補助金基盤研究(A)研究成果報告書、2006年5月．
- 松繁寿和：
『企業内人事マイクロデータを使用した人事施策効果の測定』、平成15～17年度科学研究費補助金（基盤研究(B)）研究成果報告書、2006年3月．
- 山内直人：
『日本NPO学会第8回年次大会報告概要集』、日本NPO学会、2006年6月．
- 山内直人：
『大学国際化の評価指標策定に関する実証的研究』、平成16年度～平成17年度 科学研究費補助金基盤研究(A)(2)研究成果報告書、2006年3月．
- 松繁寿和：
『非正規就業の増大に対応した社会保障制度の在り方に関する研究』、国立社会保障・人口問題研究所、2006年3月31日．
- 星野俊也：
『国際平和協力に関するセミナー～平和の定着における様々な支援主体の役割、日本型支援の将来像～』、2006年．
- 星野俊也、栗栖薫子：
『21世紀の地球秩序を求めて－「新しい脅威」の克服』、国際連合大学、2006年3月．
- 星野俊也、村上正直：
『移行期における復興人道支援ニーズとシーズ【人道支援研究会】』、財団法人
阪神・淡路大震災記念協会、2005年12月．
- 松繁寿和：
『両立支援と企業業績に関する研究会 報告書』、株式会社 ニッセイ基礎研究所、2005.3.
- 山内直人：
『文部科学省・FASIDフォーラム「大学とNGOの連携の可能性」報告書』文部科学省・財団法人
国際開発高等教育機構（FASID）発行、2005年9月．
- 山内直人：
『コミュニティ機能再生とソーシャル・キャピタルに関する研究 調査報告書』株式会社日本総合研究所、2005年3月．
- 橋本介三：
『平成17年度 大阪経済・労働白書 大阪産業の競争力を高めるものづくりネットワーク』大阪府立産業開発研究所
編集・発行、平成17年8月．
- 山内直人：
『広域地方政府化とコミュニティの再生に関する研究－各地域の特性を生かした自治システムの再編』（報告書）、『NIRA研究報告書』No.20050046．
- 星野俊也：
『安全保障と貧困削減』国際基督教大学COE、国際協力研究会、2005年4月．
- 星野俊也：
『平成16年度 米軍再編と沖縄のグランドストラテジー ～海兵隊の分散化と沖縄変革のススメ～』
- 辻正次：
『HIT プロジェクト：大阪大学・タマサート大学遠隔講義、３カ年報告書』
- 辻正次：
IT Usage by SMEs in Japan: A Comparative Study of Higashi-Osaka and Ohta
Ward, Tokyo, (with M. Nakanishi), Center for Regional Economic Studies,
OSIPP, Osaka University, March 2004.
- 辻正次：
『HITプロジェクト 大阪大学/タマサート大学SIIT遠隔教育 平成16年度実施報告書』（報告書）、平成16年12月．
- 辻正次：
『辻ゼミ修士論文集』、平成17年3月．
- 山内直人：
『日本NPO学会第7回年次大会報告概要集』日本NPO学会事務局、2005年3月．
- 辻正次：
『HIT プロジェクト大阪大学・タマサート大学SIIT遠隔教育第２年次実施報告書』12月
- 辻正次：
"Innovation and Technological Management of the Japanese e-Health and Telehealth Industries, " Proceedings of IEEE IEMC 2004, Singapore, October 2004
- 辻正次
"Country Survey Report of Japan : Information Technology for Development
of Small and Medium-sized Exporters in East Asia and Latin America,"
ECLAC, Santiago, Chile, November 2004
- 辻正次
"Issues of International Distance Learning: Lessons learned from the Experience of Osaka University," Proceedings of AAOU conference, Shanghai, China, November 2004
- 辻正次：
「遠隔医療におけるプロジェクト評価」（招待講演）『遠隔医療の診療の質、費用対効果に関する研究』厚生労働省遠隔医療研究班、pp.
2-8, ８月
- 高阪 章：
State, Market, Society, and Economic Cooperation in Asia, （JSPS-NRCT Core University Project Report), Center for Southeast Asian
Studies, Kyoto University.
- 野村美明：
『金融取引のグローバル化に対応した法制度設計の基本原理に関する研究』（科学研究費補助金研究成果報告書）、平成16年5月．
- 床谷文雄：
『太平洋西淵地域における制度改革と国家間連携の将来』（科学研究費補助金研究成果報告書）、平成16年5月．
- 黒澤 満：
『軍縮とその将来』（国連軍縮大阪会議報告書）、平成16年2月．
- 橋本介三：
『関西における産業高度化のあり方調査報告書』、関西社会経済研究所、2004年3月．
- 橋本介三：
『「乗り物」を変える・「人」が変わる・「まち」が変わる』、池田市、2004年2月．
- 星野俊也：
『科学技術は地球社会を救えるか？』国連大学グローバルセミナー2003 神戸・淡路セッション．
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研究会・セミナー報告書