教員紹介

新聞・雑誌記事など

教員の研究紹介

新聞・雑誌記事など

  • 星野俊也
    (Op-Ed)「経済教室 国家軸の国際秩序 限界に」、『日本経済新聞』2014年9月11日付。
  • 小原美紀
    (論説)「早いスピードで若年層格差が深刻化」、『週刊エコノミスト』2014年8月12日・19日合併号、pp.29-30、2014年8月。
  • 星野俊也
    (Op-Ed)「『共同歩調』と『顔色うかがい』は違う」、『産経新聞』2014年8月10日付。
  • 山内直人
    (コメント)「求む消防団員 自治体出動」、『日本経済新聞』2014年7月30日付(夕刊)。
  • 赤井伸郎
    (Op-Ed)「十字路:学校規模の適正化」、『日本経済新聞』2014年7月24日付(夕刊)。
  • 木戸衛一
    (書評)星乃治彦著『台頭するドイツ左翼―共同と自己変革の力で―』、『季論21』第25号2014年夏号、pp.239-242、2014年7月。
  • 木戸衛一
    (論考)「集団的自衛権考:悪質な『積極的平和主義』」、『京都新聞』2014年7月10日付。
  • 星野俊也・篠原雅武
    (著書紹介)「来るべき世界を開墾する人」(『いくつもの声』について)、『図書新聞』2014年7月5日付。
  • 松本充朗
    (書評)「三俣 学・森元早苗・室田 武編『コモンズ研究のフロンティア─山野海川の共的世界─』三俣 学・菅 豊・井上 真編著『ローカル・コモンズの可能性─自治と環境の新たな関係─』」、『林業経済』vol.67、No.3、pp18-25、2014年6月。
  • 木戸衛一
    (著書紹介)「平和研究入門」、『京都新聞』2014年6月22日付。
  • 木戸衛一
    (コメント)「『武力行使反対』今こそ」、『朝日新聞』2014年6月10日付。
  • 星野俊也
    (Op-Ed)「異論含め広い視野の提供を」、『産経新聞』2014年5月25日付。
  • 赤井伸郎
    (学会発表の紹介)「道路維持費 最大9倍に 2040年度の市町村試算」、『日本経済新聞』2014年5月24日付。
  • 赤井伸郎
    (Op-Ed)「十字路:インフラ更新に欠かせない視点」、『日本経済新聞』2014年5月22日付(夕刊)。
  • 星野俊也
    (識者コメント)「(集団的自衛権 読み解く)首相の狙い:下 PKO武器使用、緩和むらむ」、『朝日新聞』2014年5月20日付。
  • 山内直人
    (論説)「幸福度指標の政策的意義と活用」、『計画行政』第37巻第2号、pp.11-16、2014年5月。
  • 山内直人
    (識者コメント)「社会的企業、米GDPの5%超、支援制度も続々」、The Asahi Shinbun GLOBE, May18-31, 2014
  • 星野俊也
    (Op-Ed)「研究と報道に通じる『誤り』の対処」、『産経新聞』2014年4月13日付。
  • 木戸衛一
    (翻訳)「フリードリヒ・カール・カウル著 私は真実を述べた リリー・ヴェヒター ―平和のための闘いにおけるドイツ女性の模範」、『アジア現代女性史』2014 第9号、pp.36-73、2014年4月。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「経済教室 震災復興の長期戦略:NPOや地縁 役割増す」、『日本経済新聞』2014年3月31日付。
  • 星野俊也
    (コメント)「英語開国 就職直結 世界共通テスト」、『産経新聞』2014年3月19日付。
  • 星野俊也
    (Op-Ed)「垂れ流される海外論調」、『産経新聞』2014年3月9日付。
  • 野村美明
    (DVD)「コンペティションの『問題』を解剖する」、『大学対抗交渉コンペティションシンポジウム』第9回、2014年3月8日。
  • 山内直人
    (コメント)「『十分復興』3割未満―3県調査、目立つ地域差」、『産経新聞』2014年2月28日付。
  • 松林哲也
    (Op-Ed)「経済教室 自殺者数、失業と強い相関」、『日本経済新聞』2014年2月20日付。
  • 星野俊也
    (コメント)「すぐ目の前で、世界が動いていた―『大統領の執事の涙』公開に寄せて―」(映画「大統領の執事の涙」についてコメント)、『日経新聞』2014年2月14日付[夕刊]。
  • 星野俊也・Virgil Hawkins・河村倫哉
    (会議紹介)"Ongekende groei in Afrika",Volksblad, February 10, 2014.
  • 星野俊也
    (Op-Ed)「掘り起こしと検証は公器の任務」、『産経新聞』2014年1月26日付。
  • 星野俊也
    (エッセイ)「恩師を語る」、U SEVEN(学士会会報), vol.53, pp.56-62, January 2014.
  • 松繁寿和
    (識者コメント)「強大な英語圏の経済力 追う中国語、アラビア語」、『エコノミスト』2014年1月14日号、pp.20-23、2014年1月。
  • 赤井伸郎
    (フォーラム紹介)「インフラ政策研究フォーラム開催:空港経営などテーマに」、『日刊 CARGO』2013年12月16日付。
  • 松林哲也
    (著書紹介)「エビデンスに基づく自殺予防対策の必要性を説く」(『自殺のない社会へ』に関する書評)、『経済セミナー』No.675、p127、2013年12月・2014年1月。
  • 星野俊也
    (講演内容紹介)「これからのグローバル人材に求められる『ミッション(使命)』とは」、『大阪YMCA創立130周年記念誌』、pp.8-9、2013年11月。
  • 木戸衛一
    (識者コメント)「ヘイトスピーチ やむ気配なし」、『朝日新聞』2013年11月22日付。
  • 松林哲也
    (著書紹介)「文芸/批評:自殺はなぜ社会問題か」(『自殺のない社会へ』に関する書評)、『朝日新聞』2013年10月8日付。
  • 星野俊也
    (Op-Ed)「政治ありきを止める報道」、『産経新聞』2013年11月10日付。
  • 星野俊也
    (インタビュー記事)「世界が協力、話し合う 国連総会―シリア内戦など解決の道探る―」、『朝日小学生新聞』2013年9月26日付。
  • 赤井伸郎
    (提言)「迫る羽田空港・国際線発着枠配分決定 混雑空港における発着枠配分への提言」(共著:大阪大学教授 赤井伸郎、愛媛大学教授 福井秀樹)、DIAMOND online 特別レポート 【第368回】2013年9月25日。(http://diamond.jp/articles/-/42122)
  • 山内直人
    (識者コメント)「被災動物保護団体 義援金投資で評価損 『阪神』機に設立 余剰金で投信」、『毎日新聞』2013年8月27日付[夕刊]。
  • 床谷文雄
    (識者コメント)「養子あっせん 下」、『讀賣新聞』2013年7月14日付。
  • 木戸衛一
    (論説・著書書評)「ドイツにおける極右の現状 日常的暴力の背景に『思考停止を求める政治』と『格差と貧困』」、「書評 木戸衛一著『ドイツ左翼党の挑戦』」、『アジア記者クラブ通信』250号、pp.13-15・34、2013年5月5日。
  • 山内直人
    (パネリスト)「Symposium 自然災害の経済学 東日本大震災から何を学ぶか」、『経済セミナー』No.671、p.58-68、2013年4・5月。
  • 篠原雅武(稲盛財団寄付講座 特任准教授)
    (インタビュー記事)「生活の哲学・・・『痛み』を生きる」、『談 Speak, Talk, and Think 2013 no.96』、pp59-79、2013年3月10日。
  • 野村美明
    (DVD)「大学対抗交渉コンペティション運営委員会 ごあいさつ」、『大学対抗交渉コンペティションシンポジウム』第8回、2013年3月9日。
  • 星野俊也
    (論説)「海外ニュースの読み方―『尖閣問題』と日中関係の今後/アルジェリア人質事件と北西アフリカにおけるテロの脅威―」、『国連ジャーナル』2013年春号、pp.19-22、2013年3月。
  • 星野俊也
    (識者コメント)「グローバル人材の育成と高校模擬国連」、『ACCU news』No.388、p2、2013年3月号。
  • 木戸衛一
    (著書(翻訳)紹介)「ウルズラ・シュレーターの『社会主義家夫制論』について」、『アジア現代女性史』2013年第8号、pp.40-95、2013年3月20日。
  • 木戸衛一
    (識者コメント)「大阪3・13 記憶つなぐ 第1次空襲で4000人死亡 語り部、代替わりへ」、『朝日新聞』2013年3月9日付[夕刊]。
  • 床谷文雄
    (論説)「ドイツの親権法」、『戸籍時報』No.693、pp.63-69、2013年2月。
  • 山内直人
    (識者コメント)「東日本大震災支援73団体アンケート 地元へバトンタッチ 見極め重要」、『朝日新聞』2013年1月14日付。
  • 小原美紀
    (雑誌インタビュー記事)「女性経済学者を訪ねてvol.17 人や家族にかかわる問題を研究する--小原美紀さん」、『経済セミナー』No.669、pp.5-8、2012-2013 12・1。
  • 星野俊也
    (論説)「日米中関係の行方と日本の課題」、『J+C ECONOMIC JOURNAL』2012.12.No.227、pp.14-17、2012年12月。
  • 山内直人
    (雑誌記事)「復興への企業力3 災後を生きる-第5部 民の力 ネットが引き立て」、『讀賣新聞』2012年11月16日付。
  • 内記香子
    (雑誌記事)「4 WTO法と加盟国の非経済規制主権――GATT, SPS協定, TBT協定による新秩序」、『国際経済法講座Ⅰ 通商・投資・競争』、pp.65-82、2012年11月。
  • 木戸衛一
    (雑誌記事)「ドイツ政治と左翼党」、『科学的社会主義』、No.175、pp.6-15、2012年11。
  • Virgil Hawkins
    (雑誌記事)"34 Why do some conflicts get more media coverage than others?", New Internationalist, No.455, pp.34-37, September 2012.
  • 星野俊也
    (論説)「海外ニュースの読み方―国際情勢を考えるキーワード―」、『国連ジャーナル』2012年秋号、pp.31-34、2012年9月。
  • 星野俊也
    (書評)「福島安紀子著『紛争と文化外交』」、『国連ジャーナル』2012年秋号、pp.53、2012年9月。
  • 山内直人
    (識者コメント)「ニーズ見極め本業を生かす」、『日経流通新聞』、2012年9月9日付。
  • 床谷文雄
    (自由討論)「第28回 学術大会・シンポジウム 父子関係成立のあり方の検討―嫡出推定・認知制度の見直し」、 『家族〈社会と法〉』No.28、pp.95-123、2012年7月。
  • 内記香子
    (雑誌記事)「第11章 WTOと国際取引」、『レクチャー国際取引法』、pp.227-243、2012年6月。
  • 床谷文雄
    (共著)「資料と紹介『親としての配慮・補佐・後見(五)-ドイツ家族法注解-』」、 『民商法雑誌』第145巻6号、pp.78-133、2012年3月。
  • 山内直人
    (識者コメント)「生活調べ隊:仲介サイト選びやすく-独自基準で団体厳選-」、『讀賣新聞』2012年8月14日付。
  • 木戸衛一
    (雑誌記事)「大連立、私はこう考える 徹底シミュレーション『大連立の現実』」、『週刊朝日』2012.6.29号、pp.159-160、2012年6月。
  • 松繁寿和
    (新聞記事)「ニュース短信 オーストラリア学会研究大会に70人」、『朝日新聞』2012年6月10日付[朝刊](大阪市内、北摂)。
  • 山内直人
    (識者コメント)「NPO仲間が助っ人」、『朝日新聞』2012年5月23日付。
  • 木戸衛一
    (雑誌記事)"Neuer Graswurzel-Chauvinismus in Japan", Antifaschistisches info Blatt pp.54-55, Nr.94, Fruhjahr 2012。
  • 星野俊也
    (Op-Ed)「海外ニュースの読み方―国際情勢を考えるキーワード―」、『国連ジャーナル』2012年春号、pp.37-39、2012年3月。
  • 星野俊也
    (書評)「渡辺靖著『文化と外交 パブリック ディプロマシーの時代』」、『国連ジャーナル』2012年春号、pp.61、2012年3月。
  • 星野俊也
    (雑誌記事)「―各紙の本部から― 創設60周年記念講演会と午餐会  関西本部」、『国連ジャーナル』2012年春号、pp.66、2012年3月。
  • 星野俊也
    (講演会)「新しい国連へ日本が改革をリード」、examiner(イグザミナ)、『アジアの時代の国連外交 国連協会関西本部創設60周年記念講演会』、pp.37-38、2011年12月。
  • 松繁寿和
    (シンポジウム)「教育の経済学の展望」、『経済セミナー』2012年6・7月号、pp.66-76、2012年6月。
  • 赤井伸郎
    (識者コメント)「地方債返済用の交付税:23道府県 別目的に使用」、『日本経済新聞夕刊』2012年5月18日付。
  • 星野俊也
    (識者コメント)「国連安全保障理事会の役割って?」、『朝日小学生新聞』2012年5月6日付。
  • 星野俊也
    (論説)为了与非洲人民共享“希望”,我们应该做自己能做的事情——对南苏丹、索马里等国的支援 越洋聚焦-日本论坛,2011年冬季刊.
  • 木戸衛一
    (評論)「大阪空襲訴訟について―空襲被害者への人権侵害を問う」、『書評』No.137、pp.184-188、2012年4月。
  • 松繁寿和
    (エッセイ)「人事の経済学」、『日本労働研究雑誌』No.621、pp.12-15、2012年4月。
  • Virgil Hawkins
    (新聞記事)"Politica COBERTURA MEDIATICA DE CONFLITOS Africa deve ser mais proactiva," noticias, 3 de Marco de 2012.
  • 小原美紀
    (座談会)「学界展望 労働経済学研究の現在―2009~11年の業績を通じて」、『日本労働研究雑誌』No.620、pp.2-41、2012年3月。
  • 小原美紀
    (論文紹介)"Kohara, M. "The response of Japanese Wives' Labor Supply to Husbands' Job Loss." Jourrnal of Population Economics, 23(4): 1133-1149," Annual Report of Osaka University Academic Achievement 2010-2011.
  • 星野俊也
    (書評)「冨田浩司著『危機の指導者チャーチル』、村田晃嗣著『レーガン―いかにして「アメリカの偶像」となったか』、和田修一著『米ソ首脳外交と冷戦の終結』」、『外交』Vol.11、pp.154-157、2012年1月。
  • 木戸衛一
    (論説)「運動の現場から 大阪空襲訴訟第一審判決を受けて」、『市民の意見』No.130、pp.19-21、2012年2月。
  • 星野俊也
    (論説)"How We Can Share Hope with Africans: Japan needs to provide support for South Sudan and Somalia," Japan Echo Web,No.9 December-January 2011/2012.
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動⑩ 今後の復興に相互扶助が不可欠」、 『日本経済新聞』2012年1月18日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動⑨ 税額控除で寄付の誘因増す」、 『日本経済新聞』2012年1月17日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動⑧ NPOの経営基盤強化が課題」、 『日本経済新聞』2012年1月13日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動⑦ 都市で自主防災組織の強化必要」、 『日本経済新聞』2012年1月12日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動⑥ 企業の復興支援活動が多様化」、 『日本経済新聞』2012年1月11日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動⑤ NPOへ資金面の支援広がる」、 『日本経済新聞』2012年1月10日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「日本人の新しい"心" 震災を越えて ①寄付の精神」、 『産経新聞』2012年1月4日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動④ 復興支援に700のNPOなど参加」、 『日本経済新聞』2012年1月9日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動③ 義援金の配分にジレンマ」、 『日本経済新聞』2012年1月6日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動② 交通アクセスが支援活動に影響」、 『日本経済新聞』2012年1月5日付。
  • 山内直人
    (Op-Ed)「ゼミナール 震災と非営利活動① NPOなど災害時に重要な役割」、 『日本経済新聞』2012年1月4日付。