教員紹介

論文

教員の研究紹介

論文

  • 小原美紀
    (論文、共著)「働き方と世帯の経済厚生―2000年代における世帯間格差の推移」、『季刊 家計経済研究』No.113、pp.51-61、2017年4月。
  • 木戸衛一
    (論説)「『ノイエス・ドイチュラント』紙のリリー・ヴェヒター関連記事に寄せて」、『アジア現代女性史』2017第11号、pp.64-69、2017年3月。
  • 松本充郎
    (論文)「コロラド川に関する意思決定過程における法の支配と市民参加―1944年米墨水条約におけるIBWC・NGO・司法」、『行政法研究』第18号、pp.83-108、2017年3月。
  • 床谷文雄
    (論文)「戸籍法の立法的課題」、『法律時報』2016年88巻11号、pp.52-58、2016年10月。
  • 木戸衛一
    (論文)「ドイツにおける排外主義の伸長」、『科学的社会主義』、No.220、pp.6-13、2016年8月。
  • 木戸衛一
    (論文)「ドイツの<戦後70年>―『解放』認識の定着と揺らぎ―」、『唯物論と現代』No.55、pp.2-18、2016年6月。
  • 西連寺隆行
    (論文)「各国憲法裁判所による欧州司法裁判所への先決問題付託―フランス憲法院の付託事例を中心に―」、『EU法研究』創刊第1号、pp.39-62、2016年3月。
  • 松本充郎
    (論文)「日本における持続可能な水ガバナンスのための法制度改革に向けて」、『行政法研究』第12号、pp.167-204、2016年3月。
  • 山内直人
    (論文)「現在の幸福度と将来への希望―幸福度指標の政策的活用」、『日本経済研究』No.73、pp.31-56、2016年1月。
  • 松林哲也
    (研究ノート)「世論調査の回答率と投票率の推定誤差」、『レヴァイアサン』57号、pp.96-117、2015年10月。
  • 松林哲也
    (論文、共著)"Latino Immigration and Representation in Local Politics," Urban Affairs Review, 49(3), pp.353-380, September, 2015.
  • 松林哲也
    (論文、共著)"Relative Age in School and Suicide among Young Individuals in Japan: A Regression Discontinuity Approach," PLOS ONE, pp.1-10, August 26, 2015.
  • 松林哲也
    (論文、共著)"The effectiveness of installing physical barriers for preventing railway suicides and accidents: Evidence from Japan," Journal of Affective Disorders,Vol.178, pp.1-4, June, 2015.
  • 木戸衛一
    (論文)「『戦後70年』における日独平和運動の課題」、『平和運動』No.529、pp.4-11、2015年4月。
  • 中嶋啓雄
    (論文)「モンロー・ドクトリン、アジア・モンロー主義と日米の国際秩序観―戦前・戦中期における日本のモンロー・ドクトリン論を手掛かりに―」、『アメリカ研究』第49号、pp.61-80、2015年3月。
  • 床谷文雄
    (論文)「日本における超高齢化に対する家族法の対応」、『家族法研究』第29巻1号、pp.87-110、2015年。
  • 松本充郎
    (行政判例研究)「諫早湾干拓地潮受堤防の排水門を、やむを得ない場合を除き判決確定の日から三年を経過する日までに開放し以後五年間開放を継続すべきとされた事例」、『自治研究』第91巻第3号、pp.133-154、2015年3月。
  • 床谷文雄
    (論文)「戸籍法四九条二項一号の規定による『嫡出子又は嫡出でない子の別』記載と憲法一四条一項」、『私法判例リマークス 2015 [上] 』no.50、pp.58-61、2015年2月。
  • 床谷文雄
    (論文)「認知無効と養子縁組の成否」、『別冊Jurist 民法判例百選Ⅲ』No.225、pp.76-77、2015年2月。
  • 和仁健太郎
    (論文)「伝統的国際法における敵船・敵貨捕獲の正当化根拠(二・完)」、『阪大法学』第64巻第5号(通巻第293号)、pp.121-162、2015年1月。
  • 松野明久
    (論文)"Construcao da democracia, dialogo politico e capital social na transicao de Timor-Leste para a independencia", Revista Critica de Ciencias Sociais, 104, pp. 83-100, Setembro 2014.
  • 木戸衛一
    (論文)「ヴァイマルからナチズムへ―今日の日本政治のモデル?」、『日本の科学者』、Vol.50、No.1、pp.36-41、2015年1月。
  • 星野俊也
    (論文)「日本のODAと『人間の安全保障』」、『国際問題』、No.637、pp.5-14、2014年12月。
  • 木戸衛一
    (論文)"Japan auf dem Weg zur Wiederbelebung des Militarismus", AUSDRUCK, 12. Jahrgang, Nr.68, pp.24-29, Oktober 2014.
  • 山内直人
    (論文)「ファンドレイジングとは何か」、『情報の科学と技術』第64巻第8号、pp294-299、2014年8月。
  • 和仁健太郎
    (論文)「伝統的国際法における敵船・敵貨捕獲の正当化根拠(一)」、『阪大法学』第64巻第2号(通巻第290号)、pp.37-72、2014年7月。
  • 野村美明
    (論文)「交渉と法教育―自立型市民の養成」、『帝塚山法学』第26号、pp.1-14、2014年6月。
  • 木戸衛一
    (論文)「ドレスデンに見る空襲周年記念と歴史和解」、『戦争責任研究』第82号、pp.64-72、p.83、2014年6月。
  • 松繁寿和
    (論文、共著)「大学院卒の賃金プレミアム―マイクロデータによる年齢-賃金プロファイルの分析―」、ESRI Discussion Paper Series, No.310、内閣府経済社会総合研究所、2014年6月。
  • 床谷文雄
    (論文)「未成年養子」、『法律時報』2014年86巻6号、pp.20-26、2014年6月。
  • 星野俊也
    (論文)"Proactive Contribution to International Peace", Japan SPOTLIGHT, pp.48-51, May/June 2014
  • 山田康博
    (論文)「異曲同工―アメリカはなぜ異なった2種類の原爆を日本に対して使用したのか―」、『アジア太平洋論叢』第20号、pp.3-22、2014年5月。
  • 湯川拓
    (論文)「民主主義体制と国際関係―動態的な理論枠組みの構築に向けて―」、『レヴァイアサン』54号、pp.109-122、2014年4月。
  • 湯川拓
    (論文)「国際社会における規範としての勢力均衡とその存立基盤」、『国際政治』176号、pp.126-139、2014年3月。
  • 真山全
    (論文)「国際赤十字赤新月運動による核兵器使用法的評価ー2011年代表者会議決議1『核兵器廃絶への取り組み』-」、The Journal of Humanitarian Studies,vol.3, pp6-18, March 2014
  • 木戸衛一
    (論文)「ドイツ『大連合政権』発足に寄せて」、『科学的社会主義』、No.191、pp.62-71、2014年3月。
  • 山内直人
    (論文)「NPOに関する研究・教育の系譜と展望」、『東京経大学会誌(経済学)』、第281号、pp.71-91、2014年2月。
  • 松本充郎
    (論文)「原子力リスク規制の現状と課題」、『阪大法学』第63巻第5号(通巻第287号)、pp.57-101、2014年1月。
  • Eiichi Kido
    (論文)"Vorwaerts ins19. Jahrhundert?-Japan soll interventionsfaehig werden-", W&F Wissenschaft und Frieden, pp14-17, 2013
  • 木戸衛一
    (論文)「ドイツ総選挙と左翼党」、『科学的社会主義』、No.188、pp.56-64、2013年12月。
  • Hiroo Nakajima
    (論文)"Beyond War: The Relationship between Takagi Yasaka and Charles and Mary Beard",The Japanese Journal of American Studies, No.24, pp.125-144, 2013
  • 松野明久
    (論文)「地域紛争とインドネシア共和国史」、『ワセダアジアレビュー』No.14、pp.54-59、2013年9月。
  • 中内政貴
    (論文)「ローカル・オーナーシップと国際社会による関与の正当性」、『国際政治』174号、pp.111-124、2013年9月。
  • 床谷文雄
    (論文)「被相続人が一度も婚姻したことがない状態で出生した嫡出でない子につき、後に出生した嫡出子との関係で、民法九〇〇条四号ただし書を準用する一〇四四条を適用することと憲法一四条一項違反の成否(積極)」、『私法判例リマークス 2013 [下] 』no.47、pp.74-77、2013年7月 
  • 和仁健太郎
    (判例研究)「アル・ジェッダ対英国事件―欧州人権裁判所(大法廷)判決、二〇一一年七月七日―」、『阪大法学』第63巻第2号(通巻第284号)、pp.301-341、2013年7月。
  • Eiichi Kido
    (論文)"Vorwaerts ins 19. Jahrhundert?",DOAM-Deutsche Ostasienmission, 09.05.2013
  • 内記香子
    (論文)「バイオ燃料をめぐる国際通商(二・完)―EUの持続可能性基準とその枠外への拡散―」、『阪大法学』第62巻第6号(通巻第282号)、pp.21-50、2013年3月。
  • 星野俊也
    (論文)「『保護する責任』と国際社会の正義」、日本国際政治学会編『国際政治』第171号 、 pp.129-143、2013年1月。
  • 内記香子
    (論文)「バイオ燃料をめぐる国際通商(一)―EUの持続可能性基準とその域外への拡散―」、『阪大法学』第62巻第5号(通巻第281号)、pp.95-113、2013年1月。
  • 和仁健太郎
    (研究ノート)「アル・スケイニ対英国事件(欧州人権裁判所(大法廷)判決、二〇一一年七月七日)」、『阪大法学』第62巻第5号(通巻第281号)、pp.363-394、2013年1月。
  • 赤井伸郎
    (研究ノート(共著))「保健行政における医療費削減効果」、『季刊 社会保障研究』、Vol.48 Winter2012 No.3、pp.334-348。
  • 松繁寿和
    (書評)「現代の階層社会<1> 格差と多様性」「現代の階層社会<2> 階層と移動の構造」「現代の階層社会<3> 流動化の中の社会意識」、『教育社会学研究』第91集、pp.141-146、2012年11月。
  • 山田康博
    (論説)「东亚安全保障格局的变动和中国、美国、日本」、『现代中国变动与东亚新格局(第一辑)』 、pp.13-21、2012年8月。
  • Toshiya Hoshino
    (共著)" Through the looking glass? China's rise as seen from Japan," Journal of Asian Public Policy, Vol.5,No.2,pp.181-198, July 2012.
  • 内記香子
    (論文)「WTOにおける科学の役割――SPS協定の限界と近年の体制内の変化――」、『国際法外交雑誌』第111巻第1号、pp.1-19、2012年5月。
  • 木戸衛一
    (論説)「ドイツにおける<脱原発>―その拝啓、成果と課題」、『21世紀社会研究所紀要』第3号、pp.11-14、2012年3月。
  • 米原 謙
    (論説)「『地球上絶無稀有ノ国体』を護持するために―岩倉具視の構想―」、『阪大法学』第61巻第6号、pp.1-53、2012年3月。
  • 中嶋啓雄
    (論説)「歴史的視座から見たアメリカの安全保障文化―ユダヤ=キリスト教的伝統・共和主義・自由主義―」、『国際政治』第167号、pp.14-26、2012年1月。
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